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空港に到着していよいよ海外旅行のスタートです。
国際線の場合は、飛行機に搭乗する前に「出国手続き」があります。
日本から出国するときはもちろんですが、外国を出国するときももちろんあります。
それぞれの手続きは、事前に書類を準備しておく必要がある場合がありますので頭に入れておきましょう。
搭乗する航空会社のチェックイン・カウンタで航空券を出すと、座席番号の入った搭乗券をもらえます。
この時、渡航先の入国に必要な書類(パスポート、ビザが必要な国はビザ、予防接種が必要な国はイエローカード)があるかチェックします。
「すみません、忘れました」では飛行機に乗せてもらえません。
機内持ち込み以外の荷物はここで預けます。
荷物は、X線や金属探知機などで危険物が入っていないか調べます。不審物があった場合は開けて調べられます。
チェックが終わった荷物は、シールが貼られて運ばれてしまいますので、チェックを受ける前に鍵を掛けておきます。
荷物の引換券(クレーム・タグといいます)をもらえるので、到着して荷物引取りまでなくさないようにしましょう。
なお到着先の空港で国際線に乗り継ぐ場合には、経由地の空港で荷物を受け取らずに最終目的地で受け取ることもできます。その旨係員に頼んでください。
ただし、乗り継ぎがその国の国内線であったり、国際線でも市内の別の空港発であればこれはできません。
搭乗者本人のボディチェックと機内持ち込み手荷物のチェックです。
ハイジャック防止が目的で、危険物を所持していた場合は航空会社に預けるか、場合によっては運送を拒否されることがあります。
2001年の同時多発テロ以来、チェックが厳しくなっており、特に容器に入った液体などの持込みは、飲料、薬品などを問わず、小型のもの以外は認められない場合があります。
航空会社によっても制限の違いがあったりするので、事前に航空会社のホームページなどをチェックして、トラブルのない荷造りをしましょう。
品物やお金を海外へ持ち出すことを「輸出」といいます。
私たちは、貿易会社が日本から海外に品物を送り出すのが「輸出」と認識していますが、正式には海外旅行者の金品の持ち出しも「輸出」と呼ばれます。
「輸出」は「通関」という面倒な手続きや「関税」という納税が必要なのですが、旅行者がいちいちそんなことはできないので、簡便化された手続きになっています。
といっても難しいものではなく、「旅行者自身が使うものはフリーパス」というのが基本です。
また、すべての持ち物を検査されるのではなく、旅行者からの「申告」がベースになっているので、下記のもの以外は気にしなくてOKです。
(もし航空会社に預ける受託手荷物の中にこれらが入っているようであれば、先に税関で申告する必要のある場合がありますので、チェックイン・カウンタで確認したほうがいいです。)
自分のものであっても、あなたが今回の旅行から帰国した時に、今回の旅行で買ったものかどうかの区別が税関側ではわかりませんので、「外国製品の持ち出し届」を書いて現品を見せ、税関の印をもらいます。
これで確かにあなたの所有物で、あなたが日本から持ち出したものであるという、お墨付きになるわけです。
ですから、この書類は帰国時に証明として使いますので旅行中になくさないようにしましょう。
もし、申告しなかったり、届けを紛失したような場合は帰国時に「輸入」とみなされ、高額の関税をとられることがあります。
ただこれも、関税対象として目をつけられそうな何十万円もする外国ブランドの腕時計やバッグ、アクセサリーといった高額商品の新品に近いものが対象と考えてよく、数百円や数千円程度の安価な外国製品などは無視して、届は出さなくてもかまわないと思います。
「支払手段等の携帯輸出・輸入届出書」という書類を書いて提出します。
多額の現金の持ち出しは、マネーロンダリングなどの国際犯罪の手段ともなるので、こういう手続きで釘をさされるわけです。
海外旅行者としては、多額の現金の持ち歩き自体が危険ですから、現金の持ち出しはほどほどの金額にしておきましょう。
海外からネット発信する目的で持っていく人も増えています。
パソコンは原則的には輸出規制品のため、事前に経済産業省への届けが必要です。
ただ、ビジネスなどの必需品になった今日、すべてのパソコンの届けを処理していては大変なため、個人が使用するような一般的な仕様のパソコンは届けがなくても持ち出しが許可されるようになっています。
しかし、許可される機種かどうかはやはり事前に販売店や経済産業省に問い合わせてみたほうが安心です。
なお、持ち出し許可のものであっても、どこの国でも入出国の際には厳重に調べられる可能性があることは覚悟しておいたほうがいいです。
以上、税関係員の「何か申告するものはありますか?」に対して、あれば必要な申告をしますが、なければ「ありません。」で終了です。
係官にパスポート、搭乗券を提示します。
ビザが必要な国ならば、ビザの提示が求められることがあります。
パスポートに出国のスタンプが押されて終了です。
この瞬間にあなたは「日本から出て、日本にはいない」状態になりました。
このあと、飛行機搭乗までに空港の売店などで買物をしても、日本の消費税はかかりません。
成田、羽田、関西、中部、福岡の各空港では、空港施設を利用して出国する旅客から「旅客サービス施設使用料」を徴収します。
空港のサービス施設にかかる費用にあてるための費用です。
また「旅客保安サービス料」は、対テロ航空保安レベルを維持するために徴収される費用で、成田と羽田で実施されています。
これらは航空会社や旅行会社で、航空券やツアー購入時に料金に含まれた形で徴収されます。
金額的には1000〜3000円の範囲です。
石油価格の高騰は、ジェット燃料で飛ぶ航空機を保有する航空会社にとって収益に大きな痛手となっています。
石油価格は日々変動していますが、その上昇が続き、航空運賃だけでそれをカバーできない時には、国土交通省の認可を受けて、運賃と別立てで「燃油サーチャージ」という費用を乗客に負担することができるようになっています。
一言でいえば体のいい運賃の値上げです。
金額は一律でなく、航空会社ごとにその事情にあわせて設定され、飛行距離にあわせて近くは安く、遠くは高くなっています。
また原油価格の変動を見て、頻繁に金額が変わります。
通常、変更の報道が実施の数ヶ月前に行われ、適用は「X月X日発券分から」という形が多いです。
石油事情から、数千円から高い場合は2〜3万円程度の金額をどの航空会社でも設定していますので、バカにならない出費と見ておいたほうがいいでしょう。
航空券が格安でも、また安いパッケージツアーでも、これだけは別で、割引もありません。
外国からの出国手続きは、日本を出国する時とほぼ同じで、チェックイン、セキュリティチェック、税関、出国審査を行います。
出国審査は、パスポートや搭乗券の提示のほかに、出国カードが必要な国があります。
これは入国時に配られたり、入国カードと一緒になっていたり国によって異なります。
パスポートに出国のスタンプが押されて終了です。
なお、ヨーロッパのシェンゲン条約加盟国域内では、別の国に移動する場合の出入国の審査が省略されています。
日本での「旅客サービス使用料」などと同様な料金が、「空港税」などの名称で徴収されます。
空港により、航空券購入の時だったり、搭乗手続きの時だったりまちまちです。
もちろん支払いは現地通貨ですが、日本円で数百円から数千円と空港によって幅があります。
その国で免税品を買った場合は、出国手続き後に免税品の引渡しカウンターで品物を受け取ります。
免税品は買った店では品物はもらえません。
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